2015年も残り僅か。年が明ければ2016年、リオ五輪が開催され、東京五輪へのカウントダウンが始まります。
しかし、そんな2016年に日本は一つ大きな問題を抱えそうです。
それが、コンサートやライブ、さらには演劇などの公演会場数が不足する、”2016年問題”です。

相次ぐライブ会場の閉鎖

現在、首都圏では劇場やコンサートホール、アリーナなどの閉鎖が相次いでいます。
現在(2015年11月)までに、国立競技場や渋谷公会堂、青山劇場、日本青年館が閉鎖されています。
来年には横浜アリーナやさいたまスーパーアリーナ、東京国際フォーラム、日比谷公会堂の閉鎖が予定されています。さらには、計画は未定ながらも代々木体育館や日本武道館も改修を控えています。

画像: 2015年1月に閉鎖された青山劇場

2015年1月に閉鎖された青山劇場

閉鎖の要因として、耐震を目的とした改修工事や建て替えがここ数年に集中したことが挙げられます。
そして、追い打ちをかけるように、2020年東京五輪に向けた建て替え、改修工事も舞い込み、状況はより一層厳しくなっています。

”2016年問題”が与える影響

現在、日本の音楽業界をライブが支えている、と言われるほどライブの需要は高まっています。
その一方でライブ会場数の減少は、大きな影響を与えると言われています。
まずライブでの集客を見込めるアーティストに収益面などで打撃を与えることが考えられます。
他にも、海外著名アーティストの首都圏でのライブ開催の見送りや、音楽界だけの問題に留まらず、演劇をはじめとする他の分野との会場の取り合いも予想されます。
また、アーティスト間での会場争奪戦の結果、連鎖的に首都圏外での会場、さらには一般のライブハウスへの影響も懸念されます。

著名人による問題提起

そんな中、11月5日、日本芸能実演家団体協議会など10の芸術団体が東京都内で会見を開き、この問題を訴えました。

会見にて、10年間で首都圏の劇場やホールの閉鎖が相次ぎ、約2万5千席分が失われたとの試算の発表や、時期の調整や代催会場確保に向け、国や関係各省庁、エンターテインメントに関わる企業との意見交換の場も求めました。

迫る2016年に向けて、現在も問題解消に向けた努力が行われています。
ライブや演劇の鑑賞者である私たちにとっても、他人事ではないこの問題に注視していく必要があります。

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