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次世代エコノミーを学生と議論。「BEYOND 2020 NEXT FORUM」プロジェクト本格始動

「2020年以降の日本の活性化」をテーマに世代や業界を越えて有識者らが集う「BEYOND 2020 NEXT FORUM −日本を元気に!JAPAN MOVE UP!−」プロジェクトの第1回公開授業・トークセッションが12日、都内で開かれた。
2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックのレガシーを生かし、2020年以降の日本を元気にしていくために何が必要なのかを考えていく同プロジェクト。若手起業家や業界のオピニオンリーダーらが枠組みを超越えて、ダイバーシティやイノベーション、スタートアップ、エンターテインメントなどさまざまなテーマを語り合う。2月26日にはキックオフイベントが行われ、今回は「次世代エコノミーセッション」と題し、1回目の公開授業・トークセッションが開催された。
会場の早稲田大学早稲田キャンパスには、プロジェクトの賛同者や大学生など約150名が参加。最初にファシリテーターの堀潤が「今日は学生や社会人などいろいろな人が参加している。この教室から何か新しいものが生まれたら」と挨拶した。授業を立ち上げた早稲田大学理工学術院の朝日透教授は「新しいことに挑戦するような人材を育てたい」とコンセプトを説明。主催代表の一木広治は、早稲田大学内の新たな研究所「グローバル科学知融合研究所」の設立を紹介し、今後授業と連携し、あらゆる分野の視点から新発想の研究を行うと語った。
つづくトークセッションには、ビットバンク株式会社代表取締役社長の廣末紀之、株式会社スペースマーケット代表取締役の重松大輔、堀潤が登壇。「2020年以降に向けた次世代エコノミー開拓の戦略」と題し、ブロックチェーンやシェアリングエコノミーなど次世代の社会を支える仕組みについて議論が交わされた。
議論のあとは、学生たちによるグループワークが行われ、「シェアリングエコノミー、ブロックチェーンに代わる次世代の〇〇エコノミーを考えてください」というお題で、それぞれがアイデアを出し合った。ある学生は「クレジットエコノミー」を提案。「人間版の食べログのように、個々人の評価がビジネスつながるのではないか」とユニークなアイデアを発表した。
会の最後には、登壇者から学生にメッセージが送られた。廣末は「これからは新しいビジネスが出てきて、チャンスが加速すると思う。起業は紙一枚でできるのでぜひ挑戦して。失うものはない」とエールを贈った。重松は「日本が古いものから変わっていこうという流れがあるので、皆さんは伸びる業界がわかると思う。日本はまだまだ起業家の数が少ないし、競争率も低いので、起業するには良い環境。ぜひ挑戦して」と語り、授業を締めくくった。
「BEYOND 2020 NEXT FORUM −日本を元気に!JAPAN MOVE UP!−」プロジェクトは2020年2月まで、計5回さまざまなテーマで開催予定。

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