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新型コロナに有効「次亜塩素酸水」都内で有志が勉強会

新型コロナウイルス感染症の新規感染者数が全国で増加している。そんな中で、新型コロナウイルスに対し界面活性剤とともに有効と判断された「次亜塩素酸水」について、一般社団法人次亜塩素酸水溶液普及促進会議(JFK)が20日、都内で有志による勉強会を開催した。
JFKの越智文雄代表理事の挨拶の後に、「次亜塩素酸水溶液の化学」と題し、株式会社エイチ・エス・ピー取締役研究開発部長で農学博士の小野朋子氏が登壇した。冒頭で「新型コロナウイルスに関わらず、巷では除菌や消臭を目的とした商品が数多く販売されている中で、消費者の皆様に正しく分かりやすく伝えて使っていただくかが安心・安全につながる」と挨拶。続いて国内のインターネットでの検索回数を解析したところ、3月29日〜4月4日に「コロナウイルス」「次亜塩素酸」、4月19〜25日に「次亜塩素酸」が検索キーワードのピークを迎えるなど、ここ最近で関心が高まったことを紹介した。
化学式では「HClO」と表される次亜塩素酸は、高い殺菌効果とウイルス不活化効果、消臭効果を有しているうえに安全性が高いことが大きな特長。液状の次亜塩素酸をさまざまな方法で霧化して噴霧することにより、空間や物品表面の菌やウイルスも除去できるが、熱や紫外線、有機物などで分解されるのだという。これまでにも医療・福祉施設・入浴施設・家庭・教育施設・実験動物施設・農業・畜産・食品施設など多岐にわたる分野で、手洗い・器具の洗浄・施設の清掃・空間の除菌や消臭などに使用されてきたが、今回、新型コロナウイルスの消毒に対しても有効性が認められた。
今回の経済産業省および独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE)の発表でどのような製法で作られた次亜塩素酸水でも同じ濃度、pHであれば同じ効果があると認められ、製造方法は大きく分けて電解方式と非電解方式、非電解方式の中でも二液混合方式、緩衝方式、顆粒方式などがある。それぞれpHと有効塩素濃度を確認して使用することが重要だといい、小野氏は「次亜塩素酸という成分はpHによって大きく性状(性質と状態)が変わる。大きく分けるとpHがアルカリ性で存在するのは次亜塩素酸イオン、pHが下がると次亜塩素酸、さらにpHが下がると塩素というようにpHが変わることによって(性状が)変わります。私たちは次亜塩素酸の有効性と安全性に着目して、なるべくこれをたくさん含んでいる状態で有効に使えるように製品開発等を行なっていく」と解説した。
次亜塩素酸イオンと次亜塩素酸では殺菌の仕組みに違いがあり、「細菌をアタックする時に、アルカリ性の次亜塩素酸イオンは細胞壁を通ることができず、表面のみを酸化分解することにより殺菌する。弱酸性の次亜塩素酸は細胞壁に入り込むことができ、表面だけでなく内部から殺菌していくことができるので、同じ濃度であれば早い時間で殺菌することができますし、同じ時間をかけていいのであれば低い濃度で使うことができる」。耐熱性細菌とも呼ばれる芽胞菌で比べたデータや次亜塩素酸ナトリウムや塩素と比べたデータでも、次亜塩素酸の殺菌効果が高いという結果を示した。
「今回の混乱の中で、次亜塩素酸ナトリウムと次亜塩素酸水を混同して使われたり、混同して理解されている方が多かったのではないかと思います。物性(物質がもつ性質)や使い方で次亜塩素酸ナトリウムでできることと、次亜塩素酸水でできることを分けて使用することが重要」として、pHと原液の濃度の違いを確認し、次亜塩素酸ナトリウムの空間噴霧は絶対に行わないことなど注意を促した。
また、今回の発表で有効性が認められた消毒剤との比較や安全性などにも言及。「どんな薬物でもまいたら危険だというご意見もあると思うが、菌やウイルスに対する適正濃度と、人間や哺乳類、昆虫などに影響が出る濃度は離れている。そういった意味で、次亜塩素酸水溶液は安全に使っていけるのではないか」との認識を示し、万が一吸い込んでしまった場合でも気道や鼻腔内で有機物に触れると成分が失活すること、粒子径が5マイクロ以上であれば鼻粘膜に付着して人体に入り込む危険性は少ないことなどを説明した。
そのほかに製造日や成分、使用方法、使用期限の記載がある製品を選び、なるべく直射日光の当たる場所で使用しない、冷暗所で保管する、心配な場合は市販のpHや濃度を測定するキットで成分を確認する、掃除の際はしっかりと面に接触させる、といった注意点もまとめた。
この日は北海道大学の玉城英彦名誉教授や東京工業大学の奈良林直特任教授などの講演も行われ、関係者は熱心に聞き入っていた。

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